※この記事はリハビリテーションの専門家である、理学療法士2名の思考と考えを交えて紹介しています。
内容は絶対ではありませんが、国家資格を取得しており。
学んできた経験があります。
ですので、信憑性や信頼性は間違いない部分もあります。
しかし、個人的な意見や見解もあるので、解釈は人それぞれです。
共感する部分は、共感して頂き、納得できる内容は納得して頂けたら嬉しいです。
ですので、この記事の内容が絶対正しい。
とは思わずに、リハビリテーションの専門家の意見や見解である。
というように捉えてほしいと思います。
この記事があなたの参考になれば嬉しいです。
是非、宜しくお願いいたします。
皆様こんにちは。
mamotteライター理学療法士のイワモトです。
高齢化社会と言われ、2025年には、超高齢化社会と言われている日本で、介護が必要とされる方が増え、介護保険を利用する人が多くなり、今後も増えていくでしょう。
この状況を野放しにしておくのは如何なものでしょうか・・・・？
ちょっと、ヤバくない・・・日本・・・と個人的には思うのですが・・・・。
あなたはどう思いますか？
どうにかしなくてはいけないと僕は思っています。
で、この状況を打破するためには、【予防】が大事である。
と思うわけです。
近年では、ロコモティブシンドロームと言われるような介護予防運動も進められており。
予防にも力をいれている状況があります。
『将来、介護を必要としない体をつくろう』
という意味を込めて、介護予防運動がススメられているのです。
そこで、
今回はこの「介護と予防」をテーマにしてお伝えしたいと思います。
- 介護予防ってなに？
- 介護予防サービスには何があるの？
- 地域密着型介護予防サービスってとは？
- 地域支援型の予防サービスとはなに？
といった、4観点を含めてお話ししたいと思います。
この記事を最後まで読んでいただけたら、
介護の予防について理解する事ができるでしょう。
是非、最後まで読んで欲しいと思います。
では、よろしくお願いいたします。
目次
1．介護予防ってなに？
介護予防とは、文字通り介護の予防のことなのですが、厚生労働省から「介護予防」についての考え方が発表されています。
【介護予防の理念】
介護予防は、高齢者が要介護状態となることの予防または要介護状態などの軽減若しくは悪化の防止を目的として行うものである。
生活機能低下した高齢者に対しては、リハビリテーションの理念を踏まえて。
「心身機能」「活動」「参加」のそれぞれの要素にバランスよく働きかけることが重要であり。
単に高齢者の運動機能や栄養状態といった心身機能の改善だけを目指すものではない。
日常生活の活動を高め、家庭や社会への参加を促し、それによって一人ひとりの生きがいや自己実現のための取組を支援して、QOLの向上を目指すものである。
といったように、単に介護状態になることを防止するだけではなく、リハビリテーションの理念も含まれていることがわかります。
「介護予防」とは運動、食事だけではなく、社会への参加や生きがいを含めた幅広い意味を持っています。
要介護状態の「介護」に対して要支援状態などを「介護予防」と呼ぶこともあります。
介護のサービス名称において、介護～、介護予防～などの使い分けがあります。
2．介護予防サービスの種類を紹介
介護予防サービスには数多くのサービスがあります。
従来、介護保険の予防給付で提供されていた介護予防サービスは現在、予防給付と新しく作られた総合事業(2015年4月施行)で提供されています。
ここでは予防給付の対象となる介護予防サービスと、総合事業で提供されるサービスをついて主なものをお伝えします。
予防給付のサービスは要介護認定において要支援1、要支援2に認定された方を対象としたサービスです。
従って事業対象者は利用できません。
介護予防サービス計画に基づいて実施されます。
【予防給付のサービス】
|
予防給付 (要支援1・2の方対象) |
|
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介護予防訪問看護 |
看護師などが訪問し、必要な診療の補助などを行います。 |
|
介護予防訪問リハビリ |
機能訓練の担当者が訪問して自宅でのリハビリを行います。 |
|
介護予防通所リハビリ |
デイケアと呼ばれるものです。 介護老人保健施設などで機能訓練などを行います。 |
|
介護予防訪問入浴介護 |
看護職員と介護職員が自宅を訪問して入浴の介護を行います。 |
| 介護予防短期入所生活介護 |
ショートステイ。 特別養護老人ホームなどで短期間の入所をして 日常生活の支援や機能訓練などを受けます。 |
|
介護予防居宅療養管理指導 |
医師や薬剤師などが訪問し、療養上の管理や指導をします。 |
| 介護予防福祉用具貸与 |
入浴や排泄などに使用する福祉用具の購入費を支給します。 年間10万円まで使用できます。 |
次に総合事業の介護予防サービスです。
【総合事業の介護予防サービス】
| 介護予防・生活支援サービス事業 | |
| 訪問型サービス |
|
| 通所型サービス |
|
| 生活支援サービス |
配食サービス、住民ボランティアによる見守りサービスなど |
従来の介護予防訪問介護と介護予防通所介護はこちらの総合事業サービスへ移行されました。
要支援1、要支援2、サービス事業対象者が利用することができます。
介護予防ケアマネジメントに基づいて実施されます。
総合事業のサービスは事業対象者も利用可能です。
3．地域密着型介護予防サービスとは
地域の特性に合ったサービスを提供するものです。
できるだけ住み慣れた自宅や地域で生活ができるようにする目的で創設されました。
【地域密着型介護予防サービス】
|
地域密着型介護予防サービス (予防給付) |
|
| 介護予防小規模多機能型居宅介護 |
利用者の希望に応じ、施設への通所を中心として、 短期間の宿泊や利用者の自宅への訪問を組み合わせて機能訓練や日常生活の支援を行います。 |
| 介護予防認知症対応型通所介護 |
通所介護の施設に通い、日常生活の支援や機能訓練を受けます。 認知症の利用者を対象としています。 |
|
介護予防認知症対応型共同生活介護 |
認知症の利用者が、グループホームに入所して日常生活の支援を受けたり、機能訓練を実施したりします。 要支援1の人は利用できません(保険給付対象外)。 |
防給付となりますので、原則要支援1、要支援2の方が利用できます。
介護予防認知症対応型共同生活介護は要支援1の方は保険給付対象外となります。
4．地域支援型の予防サービスとは
介護や支援の認定を受けていない一般の65歳以上の高齢者も利用できるサービスです。
転倒予防教室や体操教室など各地域で行われています。
【地域支援型の予防サービス】
|
一般介護予防事業(総合事業) |
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介護予防普及啓発事業 |
介護予防のためのパンフレットの作成、介護予防教室の実施など。 |
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地域介護予防活動支援事業 |
住民が運営する通いの場づくり。趣味活動、交流会など |
|
地域リハビリテーション活動支援事業など |
様々な場面でリハビリ専門職などが介護予防の取り組みを総合的に支援する。 |
５ まとめ
今回は介護予防についてお伝えしました。
要介護者が増加する中、政府も介護予防を推進しています。
介護予防サービスを上手に利用して、健康を維持することもよい方法です。
市町村では無料で実施しているサービスもありますから、ぜひ利用しましょう。
健康な時から介護予防を行って健康寿命を延ばし、最後まで社会参加できるようにしたいものです。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
皆様のご健康をお祈りいたします。
執筆：mamotteライター 理学療法士 イワモト
追記・編集：mamotte 運営者 理学療法士 平林
※ 編集を終えて：最後に ※
介護予防は、これからとても重要な概念になるでしょう。
2025年の超高齢化社会を迎える中で、今如何に【予防】ができるのか？
といった所がポイントになるのではないでしょうか。
『将来、介護を必要としない体になる為に！！』
これを実現するためには、今から行動するしかありません。
介護が必要となった時に、努力しても取り返しがつかない事の方が多いでしょう。
手遅れになってしまいます。
というのも、
一度無くした機能を取り戻すのは相当な苦労が必要になるからです。
むしろ、
取り戻せない場合も少なくないでしょう。
【予防】は介護に限ったことではありませんが。
できる内から行動する。
という思考が必要だなぁと感じるばかりです。
なので、
今から、介護予防の為に、あなたなりの行動を行う。
というのがいいのではないでしょうか？
とこのように思う次第です。
今回のお話しも役に立てばうれしいです。
本日もありがとうございました。
運営者 理学療法士 平林
前の記事はこちら → 介護保険の費用について紹介しています。あなたはどれくらい知ってますか?
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※ 理学療法士 イワモトの思い・考え ※
病気によって介護状態になることが多いのですが、転倒などによる骨折なども介護の原因となることがあります。
転倒は運動機能の低下が原因で起こることも多いです。
下肢の筋力が弱くならないように筋力トレーニングをしたり、ウォーキングなどの軽い運動を行ったり、バランスの能力を高めるバランス訓練などを行ったりして転倒しにくい体作りをしておきましょう。
介護予防に効果があります。
私も地域の公民館を巡回して、転倒予防教室や筋力維持のための体操教室などを行いましたが、すべて無料のものです。
このように無料の教室も沢山ありますのでぜひ参加してみてください。
このような教室に参加して気づいたのですが、女性の方の参加が多く、男性の参加者が少ないことです(地域による差はあると思いますが)。
男性の方も多く参加していただきたいと願います。
一緒に健康寿命を延ばしましょう。
介護保険、介護サービスについては様々な変化が出てきています。
市町村が提供する総合事業が始まりましたが、この制度によって市町村への負担が大きくなりました。
今後さらに高齢者が増え、生産人口が減少していく中でどのようにして、介護にかかる費用を確保していくのかとても心配になります。
増税や介護報酬の見直し、自己負担の増加などは避けられないでしょう。
私たちにできることは、できるだけ要介護状態にならないように努力することです。
生活を見直して、健康管理に励みましょう。
そうしないと今の子供たちが大変なことになりますよね。