とかいう経験ってありませんか？
こういう事って、よく聞く話でして。
だから、病院に行っても、どうせ治らないしな・・・・
なんて思ったりしてしまうでしょう。
そこで、今回は、【介護で腰痛になった。病院では治しくれるのか？】というテーマにしてみました。
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この記事を読めば、 ◎ 介護で腰痛になった時は、病院に行くべきである。そして、病院に行くべきである理由がわかる。その結果、腰痛の改善に繋げる事ができる。 といったメリットがあります。 |
最後まで読んで、病院に行くべきか悩んでいるあなたの役に立てば嬉しいです。
では、本日もよろしくお願いいたします。
私達は国家資格を取得しており、実際の現場で学んできています。
ですので、信憑性や信頼性は間違いありません。
共感する部分は、共感して頂き、納得できる内容は納得して欲しいと思います。
で、一番伝えたい事は、【この記事の内容が絶対正しい！！】とは思わないでください。
という事です。
記事の内容は自信を持って提供していますが、医療の世界は個人的な意見や見解もあるので、解釈は人それぞれです。
ですので、一つの理学療法士の考えである。と捉えて欲しいです。
この記事があなたの役に立てばうれしいです。
では、宜しくお願いいたします。
1 介護で腰痛になった時は、病院へ行った方がよいのか。
結論を言えば、病院へは行った方がよいです。
何故かを話していきますね。
① 腰痛の原因がより明確になるから
腰痛の原因は特定できないことも多いのですが、腰部脊柱管狭窄症や腰椎椎間板ヘルニアなどの病気は、検査をすることで分かります。
病院で診断を受けることで、病状に合った処置(治療・対策)を行うことができるからです。
② 適切な治療や指導を受けることができるから
腰部に疾患があれば、それに対する治療を行えるし、それに加えて腰痛改善・予防の指導を受けることができます。
介護時の動作に原因があるようであれば、リハビリなどで、動作(介助技術)の指導を受けられるからです。
③ 腰痛発症の証明となるから
これは常に必要となるものではありませんが、腰痛によって、働けないとか、退職する形になった時に力を発揮します。
まず、自宅で、たとえば、老老介護を行っている場合などで、介護者の腰痛が強く、介護に困難を生じているような時です。
介護者の腰痛が医師により診断されていれば、要介護者の施設入所が行いやすくなる可能性があって。
自宅での介護が困難であることを伝えるための手段となります。
また、介護職の場合においては、その業務が原因で腰痛、椎間板ヘルニアなどが生じた場合、労働災害に認定できる場合があります。
仕事中に強い腰痛を発症した場合などは、状況を詳しく記録しておいて、医師にも伝えておくことが重要になります。
したがって、介護で腰痛になった場合に病院を受診するメリットは多くある事が言えます。
なので、一先ず、病院は受診しておくのがいいでしょう。
2 やはり、病院がよいのか？他の治療施設はどうか？
先にお伝えしたように、医師にしかできないこと(画像診断、診断書の作成、専門的な治療など)があるので、基本的には病院の受診をおすすめします。
しかし、痛みを軽くすることや、日ごろの疲れを癒すための方法として、その他の治療施設を選択するのもありでしょう。
2-1 整体、整骨院、マッサージ、鍼灸なども有効か？
これらの治療施設も有効で、いいと思います。
民間には整体、整骨院、マッサージ、鍼灸などの施設があって、腰痛に対する施術を行っているところは沢山あります。
介護で腰痛になった方が、整体に通っているなどという話を聞くこともあります。
整体は医療従事者でなくても取れる民間の資格です。
整体という名称なだけで、知識や技術においては保証がありません。
しかし、上手な方は一定数います。
ですので、上手な整体師に出会えれば効果はあるでしょう。
また、腰痛の治療(ここでは主に痛みの軽減)には、人それぞれ合う・合わないというものがあります。
ある人には整体の施術が効果的で、またある人にはマッサージや鍼が効いたということがあるわけです。
医者は鎮痛剤といった、薬を処方することができるので、この部分が多きな違いでしょう。
さらに、医療行為ができる事が医療者の専門領域というところでしょう。
鎮痛剤などの薬は多くの人に効果的です。
しかし、薬を使わないで痛みを改善させるとなれば、別の方法(治療手技など)による必要性も出てきます。
そのような時に、徒手的な施術が力を発揮して、病院ではおさまらなかった痛みが、整体や整骨院、マッサージ、鍼灸の施術で改善したということもあるでしょう。
どの方法が確実に有効であるのか。
ということは、確実に言えませんが、自分自身に適していれば効果を得られる可能性はあるでしょう。
2-2 整体、接骨院、マッサージ、鍼灸の違いとは？
正確には、同じ分類(名称)の施設でも各治療施設によって、法律や施術方法、治療においての考え方が異なります。
ここでは大まかな違いについてご紹介します。
① 整体
日本ではカイロプラクティックなどがその代表例です。
海外では認められている資格ではありますが、日本では認められていないみたいですね。
脊椎矯正、姿勢のゆがみなどを治して、痛みを取り除くなどを行っていることが多いようです。
このジャンルに決まった国家資格はありません。
カイロプラクティックの民間資格を持って開業している場合もありますが、無資格でも行うことのできるジャンルでもあります。
② 接骨院(整骨院)
整骨院、整骨院と呼ばれるジャンルは、柔道整復師という国家資格保持者が施術を行っていることがほとんどだと思います。
打撲、捻挫、脱臼、骨折などに対して施術を行います。
東洋医学の考え方であるので、医療とは根本的に治療の思考が違う部分があります。
③ マッサージ
あん摩マッサージ指圧師という国家資格を持ったものが施術を行います。
マッサージという言葉は広く用いられていますが、治療を目的として、独立のマッサージを行えるのは医師、あん摩マッサージ指圧師といった資格のみです。
良く町で見かける、2980円などのマッサージ店はリラクゼーションを目的として行っており。
医療行為ではない。
という事で、治す事を目的としていません。
この部分を理解しておくのは重要かなあと思います。
④ 鍼灸
鍼灸とまとめて呼ばれることが多いですが、鍼灸を行っている施術所は、鍼師および灸師2つの国家資格を持って行われています。
鍼や灸による刺激を利用して、痛みを抑制するなどの施術を行います。
3 病院での治療には、どのようなものがあるのか
病状によって治療法は異なりますが、病院で行われている主な療法をご紹介します。
① 薬物・投薬療法
痛みを抑えるための消炎鎮痛剤などによる治療が代表的です。
腰痛はストレスなどの精神的な問題が要因となっている場合もあるので、抗うつ剤などの薬が処方されることもあります。
痛みが強い場合、痛みのある個所に麻酔薬を直接注射する、ブロック療法などもあります。
ただ、このように投薬に頼るのは良くないと思っています。
ですので、あくまでも一次的な方法として捉えてほしいなと思います。
② 運動療法など
医師の処方によってリハビリとして行われるものや、指導を受けて自主的に行うものがあります。
筋力増強訓練、ストレッチ、姿勢矯正、腰痛体操、動作法の指導など、腰痛予防のためのエクササイズを行います。
根本的に腰痛を治すのであれば、運動療法に力をいれるべきだと僕は思います。
そして、なぜ、介護で腰が痛くなってしまったのか？
という理由を探って、その原因を解決させる事で、介護での腰痛予防にもつなげる事ができるんです。
③ 物理療法
腰痛に対して、ホットパック(温熱)や低周波刺激(電気)による治療をおこなうこともあります。
主に痛みの軽減を目的として行われます。
これは、プラシーボ効果の可能性も大きくある。
と言われていますが。
それでも患者様自身が良くなったと思えば、良いでしょう。
しかし、これも根本的な解決には至ってない。
事は忘れないでほしいです。
④ 手術療法
腰痛に対しては、基本的に①～③のような治療を用いますが、重度の椎間板ヘルニアや脊柱管狭窄症など腰部疾患を生じている場合は、手術による治療が選択される場合もあります。
手術はあくまでも最後の手段として、考えてほしいです。
治療の最初から手術を選ぶ必要はないかなと思います。
4 病院に行けば良くなるのか？
病院へ行けば、多くの場合痛みを軽減させることは可能だとは思います。
ただし、腰痛の本質的な部分について治せるかというと、そうではありません。
鎮痛剤などで強い痛みを抑えることは可能ですが、この場合は、改善ではなく、【(痛みをださないように)抑えている】と考えてください。
ですので、本来の原因の部分については自己対策も必要となります。
医師が行う手術以外の治療は、基本的に自己管理が重要です。
【自分でどうにかしないといけない】って感じです！！
リハビリの先生が行うのは、自己管理に対するアシストなだけで、あくまでも補助です。補助！
なので、病院で治療が完結するものではありません。
治療は予防も兼ねると一生続くのです。
是非、このように考えて欲しいと思う次第です。
5 自分自身が予防する対策と意識が必要
腰痛は病院で治して、予防までできるというものではありません。
自分自身が腰痛に対する知識を持って、自らが予防の対策を行わなければなりません。
腰痛を予防するのはあなた自身です。
「自分自身で(自己管理によって)腰痛を予防する」ということを、常に意識しながら生活する事が大切になります。
特に自宅介護や介護の仕事をしている場合においては、通常よりも腰痛を発症しやすい状況なので、より一層の努力が必要でしょう。
自分自身で予防する！！
是非、意識して貰いたいと思います。
6 労災保険を申請してみたら？というお話
介護業務での腰痛の発症は多いのですが、ほとんどの場合労災認定されていません。
もちろん、労災の申請自体が少ないということもあるでしょう。
で、労災の申請を一先ずしてみる方がいいとは思います。
労災の認定を受けるには、仕事と腰痛の関連性を証明しなければならず、その時点で申請をするモチベーションが下がるかもしれませんが。
手続きが面倒であったり、職場に迷惑をかけてしまったりするのではないかなどの心配から、申請を断念することもあるでしょう。
さらに、認定を受けようとしても、職場での事故以外では、労災は認められにくい現状があることも事実です。
でもね、過酷な労働条件や環境の不備などがあれば、自宅で発症した腰痛であっても、労災として認められる可能性はあるんです。
なので、労働条件や環境などについても医師に伝えることが重要です。
明らかに介護職の腰痛発生率は高く、それが原因での離職もあるわけですから、介護によって発症した腰痛に対して、労働者はさらに補償されるべきだと思うんです。
7 まとめ
今回は、介護による腰痛を発症した時に、病院へ行くべきかについてお伝えしました。
腰痛に対する適切な治療を行うためだけではなく、介護によって腰痛を生じたという証明を得るためにも受診したほうがよいでしょう。
また、病院に行くことで、腰痛予防の指導を受けることができるなどのメリットもあります。
しかし、痛みを和らげる治療は病院以外でも受けられます。
整体やマッサージなどの施術が効果的な場合もあるので、自分に合ったものを選択してもよいでしょう。
介護は腰に負担のかかるもので、腰痛発症のリスクが上昇します。
より一層の自己管理をおこなう事が重要です。
【自分で治す・予防する意識】が何よりも重要になります。
是非、この意識をもって、腰痛予防をしていただければと思います。
本日の内容を役に立てて欲しいと思います。
執筆：mamotteライター 理学療法士 イワモト
追記・編集：運営者 理学療法士 平林
介護腰痛の時にとるべき対応策について紹介しています。
腰痛対策のためのストレッチや筋トレ方法。
【自己管理が重要】など。
介護腰痛対策について述べています。
読むだけで少しでも参考にできるところはあると思います。
是非、読んでほしいです。
介護で腰が痛くなった人でも、介護以外で腰が痛くなってしまった人でも、まずは、病院に受診をして、判断を受けるべきでしょう。
というのも、日本は、病院の診断が主体になっているからです。
一先ずの診断を受けてその後に、どのようにして治していくのか？考えていく。
という流れがいいでしょう。
その治す方法が、投薬なのか、運動なのか？というのは医師の判断によるのですが、基本的には、運動がいいと思います。
リハビリを主体にした運動を行って治療をしていく方がいいでしょう。
という事で、何がいいたいのかというと。
どんな腰痛でも、リハビリを主体とした運動療法をしましょう。
って事です。
そして、自分で予防する意識をもって、頑張って欲しいと思います。
本日も最後までありがとうございました。
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mamotteライターで理学療法士のイワモトです。
介護をしていたり、介護を生業としている人には腰痛が多いです。
腰痛は放置していると、痛みが悪化する傾向が強く、良くありません。
なんとかして、治したい、痛みから解放されたいと思うでしょう。